研修制度
三井不動産レジデンシャルでは、多くの転職者が活躍しており、前職は金融、コンサル、インフラ、情報通信、メーカー、マスコミ、広告、公務員など多岐にわたります。
前職での経験を活かしながら、すまいのプロフェッショナルとしてご活躍いただけるように、当社では各種研修制度を用意しています。スキルアップやキャリアアップ、また、社内のネットワークづくりに役立つさまざまな研修制度をご用意しております。
入社後研修
部署や業務、制度など当社の基本をお伝えするほか、デベロッパーとしての知識やマンションの知識など、当社の一員として活躍いただくための基礎知識を身につけられる研修です。
営業研修
（営業セクション配属の方）
営業セクションに配属された方に向けた研修です。営業における基本的なマナーや知識、コミュニケーションスキルを身につけられる実践的な内容になっています。
OJT制度
各部門配属後、入社者一人ひとりに対してメンターと呼ばれる育成担当者がつく制度です。業務の指導やバックアップをします。
レジデンシャルエキスパート研修
当社のエキスパートである経営層が講師となり、経験や知識を伝える研修です。業務の中の新たな気づきを促し、新たな企業文化を創出することを目的としています。当社での「あるべき姿」を共有し、考える機会となっています。
職場環境
三井不動産レジデンシャルでは、各種制度やサポートを整えて、多様な人材が活躍できる環境づくりに取り組んでいます。
ダイバーシティ＆インクルージョンへの取り組み
三井不動産レジデンシャルでは、多様な人材が多様な働き方をデザインできる会社を目指す姿として掲げ、ダイバーシティ＆インクルージョンに取り組んでいます。
人事部内の専任部署のほか、部門ごとに選任された担当者を中心に、各部門が具体的なアクションプランを立案し、取り組みを進めています。ほかにも在宅勤務やフレックスタイムを活用したフレキシブルな働き方、WEB会議や業務自動化（RPA）などITを活用した新しい働き方も推進しています。
フレキシブルな働き方
法人向け多拠点型シェアオフィスの利用や在宅勤務制度により、社員それぞれが状況に合わせた働き方を選択することができます。
制度・取り組み（例）
- ・在宅勤務制度（上限有）
- ・フレックス勤務制度
- ・法人向け多拠点シェアオフィス「WORK STYLING」の利用制度
- ・社員へのノートPC配布、スマートフォン・タブレット端末の貸与
- ・社員位置情報システム「Beacapp HERE」の活用
「WORK STYLING」
「WORK STYLING」は全国約150拠点、三井不動産が展開する法人向けシェアオフィスです。当社では同スペースの利用制度を用意しています。社員それぞれの働き方に合わせて、すきま時間の有効活用に利用されています。
コミュニケーションの活性化
部署や役職の垣根を超えた人間関係が、新たな価値の創出や働きやすい職場づくりにつながると考え、社内交流の活性化を目的とした各種イベントを開催しています。
取り組み（例）
- ・レジデンシャルクラブ（クラブ活動）
- ・全社内健康経営イベント「ウォークイベント」の参加率100％
- ・グループ全社の従業員同士のつながりを深める「語り場」
- ・経営トップと従業員が対話する「レジデンシャルコミュニケーション」の実施
- ・フリーアドレス
子育てしやすい職場環境を目指して
子育てをしながら働く社員の職業生活と家庭生活の両立を支援するため、柔軟な働き方を実現する各種制度の設定、取り組みを進めています。
制度・取り組み（例）
- ・配偶者出産休暇
- ・ベビーシッター・学童保育費用補助制度
- ・事業所内保育所
- ・在宅勤務制度（上限有）
- ・育児時短勤務制度（フレックス型可）
- ・育児休業復帰面談の実施
- ・育児休業等支援手当
- ・男性育休取得率100％（2022年度）
- ・リターンエントリー制度
事業所内保育所
「くるみん」「プラチナくるみん」
認定取得
三井不動産レジデンシャルでは厚生労働省より「次世代育成支援対策推進法」（以下「次世代法」）に基づく「子育てサポート企業」として認定され、 2019年3月25日付にて次世代認定マークである「くるみんマーク」、2021年3月15日には「プラチナくるみんマーク」を取得しました。
介護中も働きやすい環境を目指して
介護をしながら働く社員の職業生活と家庭生活の両立を支援するため、柔軟な働き方を実現する各種制度の設定、取り組みを進めています。
制度・取り組み（例）
- ・介護に伴う時短勤務制度（フレックス型可）
- ・介護休業
- ・リターンエントリー制度
- ・介護セミナー実施
介護相談窓口
ワークライフバランスの実現を目指して
当社では、従業員が自己研鑽やプライベートな時間を有意義に過ごせることが、多様化するくらしへのニーズを理解し、新たなすまいの形を生み出す力になっていくと考えています。
ワークライフバランスの取れた働き方を支援するため、労働時間の適正化や休暇取得の促進を進めています。
制度（例）
- ・週1回のノー残業デー
- ・PCシャットダウンによる長時間労働抑制
- ・有給休暇取得推進デー
- ・連続特別休暇
- ・長期勤続者へのフレッシュアップ休暇
社外からの認定について
経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定制度※」の趣旨に賛同し、従業員の健康保持・増進へ取り組んでいます。2022年度は各種取り組みが評価され、健康経営に優れた企業として「健康経営優良法人2023（ホワイト500）※」に認定されました。尚、これは2年連続での認定です。
※健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。大規模法人部門認定法人の中で、健康経営度調査結果の上位500法人が「ホワイト500」として認定されます。
